NTTドコモが発表した6Gのコンセプトとは？世界各国と日本の取り組みも紹介

2020年春から大手通信キャリア各社では5Gの商用サービスが開始される予定ですが、すでに世界の国々では次の世代のモバイルネットワークの研究が始まっています。いわゆる「6G」ともよばれるテクノロジーですが、具体的にどのようなものなのでしょうか。

今回の記事では、2030年を目処に商用サービスの開始が検討されている6Gの概要や特徴、将来的に予測されることも含めて解説していきます。

モバイルネットワークの歴史

本題に入る前に、あらためてモバイルネットワークがこれまでどのような歴史を辿ってきたのか解説していきましょう。2020年3月現在、モバイルネットワークは4Gとよばれる規格がメインに使用されています。この「G」というのはGenerationの頭文字をとったもので、4Gとは第4世代のネットワークであることを指しています。

1980年代、初めて携帯電話というものが登場しましたが、このとき使用されていたのは1G。アナログ方式の電波が使用されており、現在のようにインターネットはおろかメールなどの機能も利用することはできませんでした。その後、1990年代の2Gでメールが一般化し、3Gが登場した2000年代、4Gが登場した2010年代ではインターネットが利用できるようになりました。

このように、過去のモバイルネットワークの歴史を紐解いてみると10年ごとのスパンで新たな世代に移行してきたことが分かります。2020年以降、5Gの本格利用が開始されますが、今から10年後の2030年には次の世代、すなわち「6G」が登場すると予想されているのです。

ちなみに、6Gという言葉は正式に定義されているものではなく、あくまでも次世代ネットワークの暫定的な呼び名として使用されているものです。

6Gの注目すべき特徴

そもそも6Gは5Gとは異なり、現時点で明確な定義があるものではありません。世界の国や通信事業者、通信機器メーカーによっても意見は分かれているため、断定的に紹介することはできないものです。

しかし、2020年1月、NTTドコモは「5Gの高度化と6G」というホワイトペーパーを公開しました。今回はこのホワイトペーパーの情報をもとに将来予想される6Gの機能や特徴を紹介していきます。

2020年から本格化する5Gにおいては、「超高速・大容量」、「超低遅延」、「同時多接続」という3つの特性がありますが、6Gにおいてもこれらの特性はさらに向上するものと考えられます。そして、6Gへの進化にともなってNTTドコモが予想しているのが「超カバレッジ拡張」、「超低消費電力・低コスト化」、「超高信頼通信」の3点です。それぞれの特徴について詳しく解説しましょう。

超カバレッジ拡張

超カバレッジ拡張とは、通信可能エリアの大幅な拡大を意味しています。現在、モバイルネットワークは海上や山間部など人がほとんど立ち入らないような場所について圏外となっているケースがほとんどです。

しかし、6Gによってこのような通信エリアの問題は解消され、地球上のどこにいても通信ができる世界を目指します。これは静止衛星や低軌道衛星、高高度疑似衛星などを活用した基地局を整備することで可能になると考えられ、地上空間はもちろん宇宙空間における通信も可能になると予想されます。

衛星基地局では屋内のカバーエリアが弱点となることから、6Gは衛星と地上の基地局を併用することによって人口カバー率100%を目指します。

超低消費電力・低コスト化

その名の通り端末のバッテリー切れの問題を解決するため、無線給電による充電を可能にするとしています。これによって充電の手間が減少するだけではなく、充電器や充電ケーブルなどの専用機器の生産量も減少し環境問題にも貢献するとしています。

超高信頼通信

従来、一般的なインターネットというものはそのほとんどがベストエフォート型であり、通信品質を確実に保証するというものではありませんでした。しかし、6Gによってこの常識も覆される可能性があるとしています。

6Gにおける世界各国の取り組み

アメリカや中国、韓国などの国々は5Gの技術開発をリードしている状況がありますが、6Gの開発においてもいち早く名乗りを上げています。たとえば韓国はLG電子が6Gを研究するためのセンターを設立することを発表したほか、中国は政府関係筋が2020年に6Gの開発を正式にスタートし、2030年には商用化される見通しであると発表しています。また、アメリカはトランプ大統領が6Gにおいても早期に実現すると発表しており、各国の対応が注目されています。

一方、日本国内に目を向けてみると、2020年1月に総務省が6G関連技術の有識者会議を初めて開催。海外の国と同様、2030年を目処に商用サービス開始を目指すとしています。ちなみにNTTドコモが発表したホワイトペーパーはあくまでもNTTドコモが考える6Gのイメージや予想であり、世界的に6Gの規格が決まっているものではありません。そのため、日本も国際標準規格へ積極的に関与していくためには、できるだけ早急な議論を開始し日本が考える戦略を構築する必要があります。